まずはキャッシュフローの基本をおさらい
現金のcash、流れを意味するflowで成り立つ用語の「キャッシュフロー」は、企業の現金の流れをさします。キャッシュフローを帳票にしたものがキャッシュフロー計算書です。
営業活動によるキャッシュフロー、投資活動によるキャッシュフロー、財務活動によるキャッシュフローの3種類があり、フリーキャッシュフローを算出する際にはそのうち2種類のキャッシュフローが関係します。フリーキャッシュフローの理解を深めるために、まずはキャッシュフローの基本をおさらいしていきましょう。
キャッシュフローが注目される理由
企業の経営状況や財務体質を知る際には、「財務3表」が用いられます。財務3表とは、貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書の総称です。
資産や負債は貸借対照表を見れば一目で確認でき、売り上げや利益は損益計算書で知ることが可能です。しかし、たとえ毎期増収増益で黒字計上していても、現金不足で黒字倒産に至ることがあります。損益計算書だけでは資金繰りを正確に把握することまではできないのです。
一方、キャッシュフロー計算書を確認すると自社の現金の出入りを把握できます。キャッシュフローが注目されるのは損益計算書や貸借対照表では確認しきれない現金の過不足を把握することができるからです。
キャッシュフローがプラスになっていれば企業の現預金が増えており、キャッシュフローがマイナスになっていれば現預金が減っているということが考えられます。ちなみに、お金が入ってくることをキャッシュ・インと呼び、お金が出ていくことはキャッシュ・アウトです。
営業活動によるキャッシュフロー
本業での資金の動きを示します。本業でどれだけ資金を稼いだかを表すため、できる限りプラスであることが望ましいです。
投資活動によるキャッシュフロー
設備投資や固定資産の取得の増減を示したものです。企業がどれだけ投資に積極的であるかを把握することができます。
企業が事業を継続していくためには、設備などに定期的に投資していかなければならないため、投資活動によるキャッシュフローはマイナスになることが多いです。プラスの場合は、保有していた設備や資産を売却したことなどが考えられます。
財務活動によるキャッシュフロー
資金調達や返済による現預金の増減を示しています。借入金の返済等はマイナスで表示されるため、財務活動によるキャッシュ・フローがプラスであれば、資金調達額が返済額を上回っている状態であるといえます。
フリーキャッシュフローをわかりやすく解説
フリーキャッシュフローの定義を紹介した上で、実際にどのように算出するかを解説します。
フリーキャッシュフローの定義
フリーキャッシュフローとは「企業が稼いだ資金のうち自由に使える資金」のことで、「事業活動で得たキャッシュフローから事業の維持に必要な設備投資等を差し引いたもの」です。
フリーキャッシュフローの用途
銀行などからの借り入れで資金を調達する財務活動によるキャッシュフローとは異なり、フリーキャッシュフローは経営者の判断で自由に資金を使うことができます。フリーキャッシュフローの用途例は新規事業への投資や配当金での株主への分配などです。
フリーキャッシュフローを可能な限り大きくすることで、金融機関に頼らずに自力で事業活動に投資できるキャパシティを増加させることができます。
フリーキャッシュフローから何がわかるのか
フリーキャッシュフローから、企業の経営状態を把握することができます。フリーキャッシュフローを多く生み出している企業は、資金に余裕があり、安定した事業活動を進めているといえます。
フリーキャッシュフローの計算方法
計算方法はシンプルで、営業キャッシュフローと投資キャッシュフローの数字を用いて以下のように算出できます。
フリーキャッシュフロー = 営業キャッシュフロー + 投資キャッシュフロー
たとえば、今期業績が赤字で営業キャッシュフローが-1,000万円であれば、設備の売却によって投資キャッシュフローが+500万円になったとしてもフリーキャッシュフローはマイナスになります。一方、今期業績が好調で営業キャッシュフローが+1,000万円であったとしても、大規模な設備投資を試みて投資キャッシュフローが-1,500万円のケースではフリーキャッシュフローがマイナスです。
フリーキャッシュフローがマイナスの場合は、現金が減っていくので金融機関からの調達も検討しなければなりません。
企業価値を判断するDCF法にも関係する
企業の価値算出方法として、コストアプローチ、マーケットアプローチ、インカムアプローチが挙げられます。インカムアプローチの中で、フリーキャッシュフローを用いて計算するのがDCF法です。
DCF法は割引キャッシュフロー法や割引現金収支法とも表現され、事業価値を計算することができます。
DCF法（割引キャッシュフロー法）とは
企業が将来的に生み出すキャッシュフローは、現在の現金の価値とは異なります。現在保有しているキャッシュを安全資産（国債）で運用することで収益が獲得できるため、将来のキャッシュは現在のキャッシュより価値が低くなります。
そこで、DCF法では将来生み出すキャッシュフローを「割引率」を用いて割引くことで、企業価値を算出します。
時価純資産法との違い
企業価値を算出する方法は他にもいくつか存在し、コストアプローチの時価純資産法もそのひとつです。時価純資産法では、時価換算した資産と負債から時価純資産を計算し、それに営業権である「のれん」を加えて算出します。
また、時価純資産法は現在の純資産をベースに算出している点が特徴です。時価純資産法は中小企業、DCF法は大企業で主に用いられます。
DCF法のメリットデメリット
DCF法を用いるには事業計画の策定が必要となるため、それによって将来の収益性を把握することができます。
ただし、DCF法はあくまで事業計画に基づいて計算されるため、事業計画に信頼性がなければ、正確な企業価値を算出することができない点がデメリットです。
DCF法の計算例
DCF法で1年後のキャッシュフローの現在価値を算出する方法は以下の通りです。なお、割引率の部分を資金調達に伴うコストである「資本コスト」で表現する場合もあります。
キャッシュフローの現在価値=将来のキャッシュフロー/（1+割引率）
割引率が3%、1年後のキャッシュフローが1,000万円の場合、現在価値は971万円となります（1,000万円/（1+0.03））。2年後のキャッシュフローの現在価値は943万円となります（971万円/（1+0.03））。
今回の解説では、フリーキャッシュフローを簡易的に営業活動によるキャッシュフロー+投資活動によるキャッシュフローとしましたが、実際、DCF法で企業価値を求める際には、もう少し詳細なデータを用いて算出します。また、割引率を算出するにあたっても複雑な計算式が用いられます。
M&Aの場面で算出する際には、知識や経験を備えた専門家に相談しましょう。
フリーキャッシュフローと企業状態の関係性
フリーキャッシュフローがプラスの場合は経営状態が健全といえるでしょう。しかし、事業縮小を進めているがゆえプラスになっているというケースも存在します。
そこで、経営状態を詳しく把握するためには、営業活動によるキャッシュフロー（以下営業CF）と投資活動によるキャッシュフロー（同投資CF）両方プラスなのか、一方はマイナスなのかを確認するようにしてください。ここからは、フリーキャッシュフローがプラスの場合とマイナスの場合に分け、2種類のキャッシュフローの状態に応じた特徴を紹介していきます。
フリーキャッシュフローマイナスの特徴
フリーキャッシュフローがマイナスの場合、自由に使える資金がないことを意味します。その中で、営業CF、投資CFいずれもマイナスのケースは、本業が低調で銀行借入等で事業の運営に必要な資金を賄っている可能性があります。
投資CFがプラスでも営業CFがそれ以上にマイナスの企業では、本業で収益を上げられないために資産を売却して現金を確保しているが、それでも事業の運営に必要な資金が賄いきれていない可能性があります。
営業CFがプラスでそれ以上に投資CFがマイナスの場合は、過剰な設備投資を進めていることが考えられます。
フリーキャッシュフロープラスの特徴
フリーキャッシュフローがプラスであれば、自由に使える資金が多いので、健全な経営状態と言えます。ただし、キャッシュフローの内訳次第で安心できないケースもあります。
営業CFがプラス、投資CFは営業CFを超えない範囲でマイナスの場合、本業で得たキャッシュの範囲内で更なる成長のために設備投資を行っているので、企業として自然な形です。いずれもプラスのケースでは、本業で一定の成果を上げているにもかかわらず資産を売却しているので、事業縮小や事業転換を図ろうとしていることが考えられます。
営業CFがマイナスであってもそれ以上に投資CFがプラスの企業は本業が不調なので、資産を売却して乗り切っているということが考えられます。フリーキャッシュフローを確保できている段階で早めに本業の立て直しを図らなければなりません。
フリーキャッシュフローを増やす方法
自由に使えるお金が増えるため、フリーキャッシュフローはプラスであるに越したことはありません。計算式からもわかるように、フリーキャッシュフローを増やすためには営業CFと投資CFに注目することがポイントです。
ここからフリーキャッシュフローを増やすための方法を4つ紹介します。
単純に利益を増やす
事業を継続させていくためには、企業は本業で儲けていかなければなりません。まずは本業の売上を上げる、仕入原価を抑える、人件費などのコストを見直すなどで利益を増やす方法があります。
結果的に、利益が増えるので営業キャッシュフローの増加につながります。
設備投資を抑える
企業の成長には継続的なな設備投資などが欠かせませんが、過剰な投資が現金不足をまねくおそれがあります。設備投資を必要の範囲内に抑え、投資CFのマイナス分を圧縮することでフリーキャッシュフローを増やすことも可能です。
売上回収サイトや支払サイトを見直す
どれだけ高い売上を上げていても、売上回収サイト（期間）が長すぎたり、支払サイトが短すぎたりすると現金不足をまねきます。取引先との交渉で各サイトの見直しが可能であれば、試みてください。
売上回収サイトと支払サイトを改善することで、営業CFを増やすことができます。
在庫の管理を見直す
在庫は販売しない限り、現金化することができません。長期間大量に在庫を保管している場合は、仕入方法や単位を見直すようにしてください。
期首残高と比較して期末の在庫が減っていれば、営業活動によるキャッシュフローを増加させることができます。
単年ではなく複数年のフリーキャッシュフローで分析を
フリーキャッシュフローの分析をする際は複数年単位で検証する必要があります。
事業の成長には投資が必要であり、成長のために多額の投資をした年は事業が好調であってもキャッシュフローがマイナスになることがあります。反対に事業が不調であっても、設備を売却した年はキャッシュフローがプラスになることがあるからです。
単年のフリーキャッシュフローを見るだけでなく、企業の事業戦略や資金使途などを踏まえて総合的に判断することをお勧めします。
まとめ
フリーキャッシュフローとは、企業がどれほどの資金を自由に使えるのかを示したものです。一過性ではなく、フリーキャッシュフローがマイナスの期が続く場合は、財務内容や事業計画を見直さなければなりません。
また、フリーキャッシュフローは企業価値を算出する際にも用いられます。企業価値は事業承継やM&Aなどで売手の価値を知るために使われるものです。
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