相続税の相談先はどこにすべき?

藤本絢

藤本絢

新卒で大手証券会社へ入社。中小企業経営者、医師等の富裕層に向けた資産運用コンサルティング業務に従事する。 会社経営、資産管理の面からお客様により役立てる存在になりたいと考え、税理士を志す。その後、大手税理士法人にて、法人顧問業務、相続税申告業務、事業承継コンサルティング等幅広い会計・税務に携わる。 中小企業オーナーの想いに寄り添った事業承継・M&Aを実現すべく、友好的承継を掲げる株式会社M&A DXに入社、現在に至る。本記事の監修を務める。メンバーの詳細はこちら

この記事は約12分で読めます。

相続が発生したときに自分たちで相続の手続きを進めることが難しく、相続税の申告について専門家に相談しようと考える人も多いのではないでしょうか。
それでは相続税の相談はどこに相談すれば良いのでしょうか。
この記事では相続税の相談先をどこにするべきかわかりやすく解説します。

相談先を迷っている方はM&A DXへ!
LINE@お友達登録
M&A DXのメルマガ登録する
セカンド オピニオン

相続税について相談できる先

相続税について相談できる相談先は、まず税務署が挙げられます。
実際に相続税を納める先は税務署なので、どのような手続きをすればいいのかは税務署で教えてもらえます。
そのほか状況によって税理士、司法書士、弁護士に相談する可能性も考えられます。
しかしすべてに相談する必要はありません。
ここではそれぞれの専門家には、どのような時に相談するべきなのかをわかりやすく解説します。

税務署

税務署への相談はお金もかからず、実際に申告された書類を処理をする機関なので正確な情報を得ることができます。
しかし税務署への相談は時期によっては長い間待たされることもあり、書類の書き方等は教えてくれるものの、代行はやってもらえません。
また税務署は基本的な手続きのやり方などを教えてもらえるだけであって、節税の具体的なやり方などは教えてもらえません。
しかしこういうものは控除に含まれるのか、あるいはこのような資産も相続税の中に含まれるのかという質問に対しては答えてくれることでしょう。
そのため、税務署で相談する際は、ある程度自分で調べておいて、この場合はどうなんだろう、という疑問点をまとめておいて相談すると有効です。
何も分からない状態で税務署に相談しても、調べたら分かるようなことしか教えてもらえないことが多いので、せっかく時間をかけて相談に出かけるのであれば、有意義な時間にしたいものです。
さらに税務署で相談できる時間は平日の日中のみであり、会社に勤務していて土日しか休みがない人は会社を休んで相談に出かける必要があります。
しかし、戸籍謄本など相続に関する書類を役所の窓口で請求する場合は、平日にやらなければならないので、書類を集めるついでに税務署で相談をするというのもいいかもしれません。

税理士

税理士は相続税が発生したときにほとんどの人がお世話になる専門家です。
特に相続財産に持ち家などの不動産が含まれている場合は、自分たちで計算して申告するよりも税理士に頼んで申告してもらったほうが、税理士への報酬を含めても安くなるケースがあります。
なぜ税理士に頼むと相続税が安くなるケースがあるかというと、相続税の課税対象となる不動産価格の評価額を適正に評価できるからです。
自分たちだけで計算した不動産価格に基づいて納税をすると、高額な相続税を払ってしまうことがあります。
税理士に相談し、改めて不動産価格の調査をすると課税対象の不動産の評価額が低くなり、相続税が安く済むことがあるのです。
もちろん必ず安くなるというわけではなく、税理士に相談しても自分たちで計算しても同じ結果になることもありえます。
本当に安くなるかどうかは依頼して、計算してもらわないと分からないことですが、それでも自分達だけでするよりも時間的な負担はかなり少なくなります。
そのため相続税に関しての相談は税理士に相談すると非常に効果的です。
ただし税理士の主な仕事は所得税や法人税に対しての業務であり、相続税についての相談はあまり多くありません。
そのため相続税の申告について慣れていない税理士もおり、普段法人税や所得税等の申告でお世話になっている税理士だからといって依頼すると、高めの相続税を支払うことになるかもしれません。
そのため、相続税依頼を税理士にする場合は、相続税の申告に慣れた税理士を選ぶようにしましょう。
良い税理士かどうかの基準の1つは実績数です。
相続税の申告を何度も経験している税理士であれば安心して任せることができるでしょう。
また知り合いの中で相続税を申告した人がいる場合、良い税理士がいれば紹介してもらうというのが最も確実です。
そのため相続税の申告に税理士へ依頼しようと決断した際は、まずは周囲の相続経験のある人の話を聞いてみましょう。
その際に、「不動産価格が安くなった」という話が出てくれば、その税理士は相続税の申告に慣れた良い税理士です。
周囲に良い税理士に申告してもらったという人がいない場合は、申告実績などをみて判断するとよいでしょう。

司法書士

相続の時に司法書士に相談するケースは、不動産の相続の時に登記の変更をする際が多いです。
ほかにも遺産分割協議書など相続の際に必要な書類の作成などもしてもらえます。
相続登記は自分たちで調べて法務局に確認しながら進めると、できないことではありませんが、資料を集めたり書類を作成するのに時間がかかります。
さらに令和6年4月1日から、3年以内に相続登記の義務化が開始されます。
そのため、相続が発生したときに不動産の登記をそのままにしておくことができず、必ず3年以内には手続きを進めなければいけません。
しかし不動産が遺産にある場合は、相続放棄の可能性も含めて慎重に判断する必要があります。
不動産の場合は、田舎にある実家、古くなった持ちビルなどの相続をすることでマイナスになる場合があるからです。
田舎にある実家が過疎化が進んだ地域にある場合、不動産を所有しておくと誰も住まなくても固定資産税が毎年かかってしまいます。
老朽化したビルを所有しておくと、継続して使うためには改修工事が必要な場合や、状態によっては解体をしなければなりません。
実際に全国各地には所有者不明で廃墟となった不動産が多くあり、あまりにひどい場合は行政執行で強制的に解体される場合があります。
このような場合は相続をせずに相続放棄をした方が良いこともあります。
しかし相続は現金や金融商品だけを相続して不動産を相続しないということはできません。
遺産分割協議の中で1人の相続人が不動産を相続するということであれば、他の人は不動産を相続せずに現金か金融商品だけを相続することができるものの、原則として相続をしてしまうと全てを相続をしなければならなくなります。
自分の仕事が忙しくて相続登記をする暇がない人は、司法書士に依頼すると簡単に相続登記の手続きを終わらせることができます。
時間に余裕のある人は司法書士には相談せず、法務局に行き、相続登記の書類の書き方などを教わりながら作成すると良いでしょう。

弁護士

弁護士は相続に関してトラブルがあったときに相談する相手です。
相続人同士で特に大きなトラブルもなく、遺産分割協議もスムーズに行うことができれば弁護士に相談をする必要はありません。
遺産分割は遺言書を最優先にして遺産分割を進めていくものだと思われがちですが、遺言書に書かれている内容とは異なっていても、遺産分割協議で相続人同士が納得する内容であれば遺産分割協議の内容が優先されます。
また、法定相続人には最低限の金額を相続できる権利があり、この権利を行使することを遺留分侵害請求といいます。
遺言書や遺産分割協議によって特定の相続人にほとんど相続がされなかった場合は、遺留分侵害請求をすることで法律上最低限手にすることができる遺産を相続することができます。
そのため、離婚経験があり、被相続人に自分達の兄弟のほかに子供がいる場合は遺留分侵害請求をされる可能性があるので、相続人には誰がいるのか戸籍謄本を元にしっかりと調査をしなければなりません。

また遺産の中には現金や金融商品のほか、不動産等価値がはっきりとしないものも含まれています。
そのためすべての相続人が均等に遺産を相続するというのは、不動産がある以上はまず無理といっても良いでしょう。
また、相続人の中には独身で一人暮らしをしている人もいれば、子供がたくさんいて進学させるためにお金が必要な人もいるでしょう。
このような事情を考慮すると均等に遺産を分割することは難しく、仲の良い家族であっても話し合いがまとまらずトラブルに発展することも考えられます。
このような時にも相談する相手が弁護士です。
間に弁護士を立てて交渉することによって、法的根拠に基づく仲介案により無事に遺産が相続されることでしょう。
どうしても納得できない場合は、最終的に調停により家庭裁判所に判断をしてもらうということになります。

相談内容の違いと費用

相続が発生したときの相談先として税務署、税理士、司法書士、弁護士を紹介してきました。
それではそれぞれどのような違いがあって費用はどのくらいかかるのでしょうか。
ここではそれぞれの違いをわかりやすく紹介します。

税務署は相続税の申告や基本的な事の場合

税務署は公的な機関なので相談は無料でおこなえます。
相続税の基本的な申告の仕方や、このようなものは遺産の対象になるのかどうかなどの確認もすることができます。
少し高価な腕時計や、美術品など遺産として含まれるのか微妙なものも多くあることでしょう。
時計や美術品などの価値は状態によって大きく変動するもので、レプリカか本物なのかにもより値段が変わるので、正確な価格を決めるのは難しいです。
基本的にこのような遺産は「その他の家財一式」の中に含まれるものですが、この価額で申告しても問題ないのか確認する場合に税務署に聞くこともできます。

高価な家財道具などは、税理士がこの値段だと判断しても最終的に税務署に価額がおかしいといわれてしまうことはあります。
ただし、税務署は節税について具体的に教えてくれるわけではないので、一般的な申告の仕方や手続きを知る際に相談するのがよいでしょう。

関連記事「相続税っていくらかかる?計算方法や控除額を解説

税理士は相続税の対策など総合的な場合

税理士は相続税の対策の相談をする際に多くの人が相談する専門家ではないでしょうか。
税理士に相続税を依頼したときの相場は相続財産の額の0.5%から1%です。
つまり相続財産の額が少なければ税理士への報酬も少なくなり、相続財産の額が大きければ税理士への報酬も高くなります。
なぜ相続財産の額によって報酬の額が違うかというと、相続税は現金や金融商品のほか、不動産や高価な貴金属類も含まれ、相続財産が多いほど手続きの量が多くなるためです。
しかし原則として相続財産の額によって決まっていくことであって、もし遺産の中に不動産などが含まれず、銀行貯金のみであった場合は交渉によって安くしてもらえる可能性もあります。
さらに税理士の報酬には相続財産の0.5%から1%の基本報酬のほか、加算報酬が必要な場合もあります。
例えば相続人の人数が多かった場合などです。
相続人の数が多いとしなければならない手続きも多くなります。
遺産の額が少なく、相続人の数が多い場合は税理士に依頼すると手元に残る財産がほとんどなくなってしまう場合もあるので要注意です。
また遺産の中に非上場の株式が含まれている場合も加算報酬の対象となる場合があります。
証券会社で買える上場企業の株の場合は、値段が変動するものの、その日の価格はマーケットで表示されています。
上場企業の株の相続は値段がはっきりしているので、相続税の計算もそれほど複雑ではありません。
非上場の株式は金額を決めることが難しく、他の株式会社と比較するなどして複雑な手続きのもと決めなければなりません。
そのため、非上場の株式が遺産になった場合は加算報酬の対象になるのです。
そのほかには通常の手続きに加え書類添付をすると追加報酬の対象になります。
通常、税務署の税務調査はおよそ20%の確率で実施されてしまい、税務調査で申告漏れが発覚すると追徴課税を請求されてしまいます。
相続税の申告の際に税理士が、何を根拠にどう計算したのかを記載した書類を添えておくと税務署の税務調査が入った際に役立つでしょう。

司法書士は相続登記などの場合

司法書士の相談は遺産の中に不動産が含まれており、相続登記をしなければならないときに相談することが多いです。
相続登記の際の司法書士への報酬はおよそ60,000円から100,000円ほどと言われています。
しかし相続人の数や相続登記に関しての難易度によって報酬は変わってきます。
またどの段階で司法書士へ依頼するのかにもよって値段は変わってきます。
相続登記のほかに相続人の調査や遺産分割協議書の作成もお願いすると、値段は変わってきます。
通常の家族への相続であれば、相続登記や遺産分割協議書の作成等は司法書士に依頼しなくても税務署などと相談しながらでも作成は可能です。
司法書士に依頼するというのは相続に関しての書類作成の代行をしてもらうということになります。
司法書士に依頼するとお金はかかるものの、書類作成の手間が省けるということになり、その価値をどうとらえるかです。

弁護士は相続人とのトラブルなどの場合

弁護士の相談は主に相続人同士でトラブルになったときに相談します。
弁護士の相談費用は3段階に分かれて支払う必要があり、相談料、着手金、報酬金の3つです。
昔は報酬規定があり弁護士に依頼した際の相場を規定したものがありましたが、現在は各々の事務所が自由に価格設定をしています。
そのため弁護士費用の相場がはっきりとはいえず、弁護士事務所により異なります。
基本的な相場としては、相談料は30分で5000円、着手金は相続の場合だと200,000円から2,000,000円ほどで、報酬金は獲得相続額の10%~20%が相場とされており、弁護士事務所獲得相続額に応じて異なります。
しかし報酬規定が廃止されたため初回の相談は無料でやってくれるところもあれば、トラブルの解決の仕方によっては相場より安い値段でやってもらうこともあります。
例えば明らかに相続人の1人が法律に反する要求をしてきており、弁護士の名前を使って警告をするだけだとそれほど費用はかからないかもしれません。
ただしそれぞれの主張にそれなりに法的根拠があり、解決する上で細かい調整が必要であったり、解決するまでの難易度が高い場合は、弁護士の報酬額も高額になってくることでしょう。
特にトラブルもなく遺産分割協議も全員が納得する結果になれば、弁護士に相談をする必要はありません。
相続税の計算は税理士にお願いすることができ、書類制作の代行は司法書士がすることができます。
相続において弁護士へ相談するのは何かトラブルがあった時です。 

相続税なら税理士が良い?

相続税について相談できる専門家について紹介してきました。
中でも相続税は税金に関することなので、まずは相談するなら税理士が良いでしょう。
また、場合によっては自分達で全て申告するよりも、税理士への報酬も含めて考えても、相続にかかる費用が安くなる場合もあります。

良い税理士を選ぶポイント

一言で税理士といっても個人の所得税や企業の法人税など様々な分野で活躍している税理士がいます。
前述にもある通り、税理士であれば全て安心して任せられるというわけではなく、相続税に関して不慣れな税理士に依頼してしまうと納税額が高くなってしまう可能性もあります。
普段お世話になっている税理士にあっても、ほんとに相続税も任せてもいいのかまずは検討してみましょう。
良い税理士を選ぶポイントは基本的には以下の3つです。

相続税の申告実績が多い
税理士報酬を公開している
税務調査を熟知している

相続税の申告実績が多い

まず相続税の申告実績が多いというのは、先ほど述べた通り税理士の仕事は幅広く、相続税をあまり扱ったことのない税理士もいます。
特に相続税はそれほど多く扱う機会のある案件ではないため、相続税を得意とする税理士はそれほど多くはいません。
多くの税理士は企業の決算時の法人税に関しての仕事を主にしている税理士が多いため、相続税はあまり扱わない税理士が多いです。
そのため、まずは相続税の申告実績が多いかどうか確認してみましょう。
知り合いが実際にその税理士に依頼していて、相続税の額を安くしてもらえたという評判があれば、その税理士を紹介してもらいましょう。

やはりネット上の評判よりも、実際に体験した知り合いからの紹介が確実です。

税理士報酬を公開している

次に税理士報酬を公開している税理士事務所は、信頼できる税理士事務所といえます。
相続税に限った話ではありませんが、税理士報酬を公開していないということは料金設定が高いという可能性があります。
中には申告手続きがすべて終わった後に加算報酬を請求されることもあります。
しかしさすがに事前になんの説明もなく、加算報酬を要求する税理士はいないので、事前にどのようなケースが加算報酬の対象なのかはしっかり確認しておきましょう。
また、当初相談していた内容から追加で何かやらなければならないことが増えた場合も加算報酬を請求されることもあります。

そのため、税理士事務所を探すときは税理士報酬を公開しているところから問い合わせをすると良いでしょう。

税務調査を熟知している

3つ目のポイントは税務調査を熟知しているという点です。
相続税の申告は自己申告の制度であり、税務署がチェックをして税金はいくら払いなさいと指示をされるというものではありません。
そのため相続税の申告をした後税務署から税務調査を受ける場合があります。
税務調査を経て、申告漏れがあった場合は追徴課税を命じられることがあります。
税務調査を受けた人の80%以上は追徴課税を受けるといわれており、税務調査をされると追徴課税の請求をされることは覚悟しておいた方が良いでしょう。
税務署としても税務調査をするにはそれなりに費用と手間もかかるので、書類を見て申告漏れの可能性のある案件に関して税務調査を実施します。
そこで相続税対策について熟知している税理士に依頼する力と税務調査に入られることのないように申告をしてもらいます。

以上3つがいい税理士を選ぶポイントです。
税理士には依頼せずに個人で申告することも可能ですが、特に多額の遺産を個人で申告するとかなりの高い確率で税務調査を実施されます。
また相続税の申告期限は10ヵ月であり、10ヶ月を過ぎるとペナルティーが発生します。
ギリギリまで自分でやってみて間に合いそうにないので税理士に依頼してしまうと加算報酬が発生するので、なるべく早い段階で税理士に依頼しておいた方が無難です。
また不動産や非上場の株式等評価方法が難しい遺産がある場合も、税理士に依頼した方が最終的な納税額が安くなるケースがあります。
そのため不動産など様々な遺産がある場合は早めに税理士に依頼した方が良いでしょう。

まとめ

相続税の相談先をどこにするべきかということについて紹介しました。
相続税は自分で申告することも可能ですが、額が大きいと税務調査が入り追徴課税を命じられることがあります。
さらに様々な書類を集めたり、遺産分割協議書等の書類も作成しなければならないので非常に時間もかかってしまいます。
時間に余裕がある場合はこれらの作業をじっくりとこなしても良いのですが、仕事をしながらこれらの作業をするとあっという間に申告期限の10ヶ月を過ぎてしまうこともあるでしょう。
そのため専門家に相談する際は、なるべく早めに相談をしてトラブルなく操作ができるようにしましょう。

株式会社M&A DXについて

M&A DXでは、大手会計系ファーム出身の公認会計士や税理士、Web会社・広告代理店出身者等が豊富なサービスラインに基づき、最適な事業承継をサポートしております。事業承継でお悩みの方は、気軽にすばるの無料相談をご活用下さい。
無料相談はお電話またはWebより随時お受けしておりますので、事業承継をご検討の際はどうぞお気軽にお問い合わせください。

相談先を迷っている方はM&A DXへ!
LINE@お友達登録
M&A DXのメルマガ登録する
セカンド オピニオン

SHARE